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1
2
3
4
5
6
7
8
9
10 |
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NEC
富士通
デル
東芝
ソニー
日本IBM
日本HP
日立製作所
シャープ
アップル
その他
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(%)
21.2
19.8
9.7
7.9
7.8
6.7
4.9
4.5
2.7
2.7
12.1
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電子情報技術産業協会(JEITA)は、2003年度の国内パソコン本体出荷台数が対前年同期比10%増の1,078万3,000台、本体出荷金額はほぼ前年度並みの1兆6,120億円、と発表した。国内パソコン市場は、2000年度に過去最高の1,210万台(対前年同期比22%増)を記録したものの、2001年度1,068万台(同12%減)、2002年度984万台(同8%減)となり下降が続いていたが、3年ぶりに上昇、2桁成長を果たした。
この結果について、JEITAでは、全体の6割を占めるビジネス市場では、IT投資促進税制が効果をあげ、リプレース需要を中心として好調だったこと。個人市場もテレビ視聴、録画といったAV機能を搭載した製品が成長、新しい用途の拡大により、底堅く推移したこと、などを回復の要因として挙げている。いずれも経済環境が好転したことが根底にある。
四半期別の実績では、第4四半期(2004年1-3月期)には312万5,000台(同8%増)となった。四半期で300万台に達したのは2年ぶりのことだ。JEITAでは、特に年度末需要が拡大、市場全体を盛り上げた、としている。
一方、2003年度のパソコン全体の平均単価は14万9千円(同9%減)となった。四半期ごとの推移をみると、全体平均とデスクトップは第1四半期から、ノート型は第2四半期から下降が続いており、第4四半期は全体平均が14万4,000円、デスクトップが12万5,000円、ノート型は14万9,000円だった。
JEITAでは、2004年度の出荷台数を1,140万台(同6%増)と予測している。「市場拡大のキーワード」としては、以下のように指摘している。企業向けでは、2000年問題対策で導入された機器のリプレース需要が見込まれること。中小規模企業でのパソコン導入促進。個人向けでは、デジタルコンテンツの処理など、パソコンの高機能性の訴求、といった事項が重要になるという。
<<2003年度の国内パソコン出荷台数は1,078万3千台 - 3年ぶりに増加へ>> |
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